コンクリートの世界

今では当たり前のように使われ、疑う事すらしない科学技術とは、つまり何なのか？ 今で我々が日常当然のように使っている科学技術は、西洋の学問体系であります。 ヨーロッパ―では科学技術の元は自然科学であり、その大元は哲学です。 イギリスでさえ、名門大学でも工学部は無く、最近までPhilosophyの一分化でした。 哲学のPhilosophyは、Philoは「愛する」でsophiaは「知」で、知を愛するという意味です。 簡単に言うと、何か不思議なことや解からないことを知るということです。 はじめに、紀元前384～322、アリストテレスが、世の中の解からないことを明確にしました。 「リンゴが大地に落ちるのは、大地と繋がっていたいから」 「転がっているボールが止まるのは、ボールが疲れたから」 というのが当時の哲学であり真理とされてきました。 計測や観測技術がなかった当時は、それが正しいことと判断され常識とされていました。 太陽もそうです。 太陽は無限にあり、平坦な大地を毎日、新しい太陽が東から生まれ西に消えていく。 地球を中心に太陽が回っている。 など変遷があったものの今から見ると正しいものではありませんでした。 そして、そのアリスト哲学は長い間信じられていましたが、ついに1548～1600年ジョルダーノ・ブルーノは、観測により太陽の周りを地球が回っていて、太陽は星だと発表しました。 そうしますと、キリスト教と密接に関わっている当時の哲学において、今まで正しかったのが間違っていたということは、受け入れられないものでした。 なぜなら、「太陽が星⇒天空の星」は太陽ということになってしまうからです。 これは当時ではとんでもない事になります。 なぜなら天空の星が全て太陽なら、一人しかいない神が無数に存在するという、日本では不思議でないことでも、当時のヨーロッパでは受け入れられないものでした。 そして、ジョルダーノ・ブルーノは火あぶりの刑となりました。 このとき、科学技術が進化しました。 観測技術を基に、万人が納得する数式などで証明しなければ、正しい事が伝えられない。 中途半端に発表すると、火あぶりの刑にさせられる・・・と。 そんな1600年代に、ハレーすい星がやってきました。 ハレーすい星は、当時は王の死の

日本は自然災害が多いです。 自然災害が発生する度に、影響を少なくするために様々な技術が考えられました。 50年以上前の伊勢湾台風による死者行方不明者5098人、負傷者3万8921人と言われています。 この大規模な自然災害に対して、気象レーダーや気象衛星などの技術が進み、今では台風災害において災害規模を極端に軽減できており、今でも技術は更に進化しております。 社会インフラに関わる建設技術も同じです。 コンクリート技術も同じで、自然災害の影響を低減するために技術が日々進化しております。 では、その自然災害がどれほど日本でおきているか・・・ そのデータが書かれている国土交通白書2016から引用してまいります。 １．洪水 日本の河川は急こう配であるため、世界の河川の平常時と洪水時の流量の比較データを見ます。 【平常時と洪水時の流量比較】 テムズ川・・・・・8倍 ドナウ川・・・・・ 4倍 ミシシッピ川・・・3倍 利根川・・・・・・100倍 木曽川・・・・・・ 60倍 淀川・・・・・・・・ 30倍 となり、洪水時に急激に流量が増える為、世界と比較しても被害が大きくなり、被害を少なくするためダム、堤防など様々な技術が進化してきました。 ２．地震 世界のマグにチュード6以上の地震の約2割は我が国周辺で発生してます。 戸建住宅、ビルなどの建築技術、コンクリート技術の進化も、被害を軽減するために様々な技術が進化してきました。 洪水や地震の他にも、台風・豪雨・豪雪・土砂災害・津波・火山災害などによる自然災害が我が国に頻繁に発生してます。 世界の国土のうち、我が国の国土が占める割合は0.27％です。 災害被害額は、世界全体の自然災害被害額のうち、我が国の占める割合は17.5％となっており、世界でも類を見ないほど自然災害が多いと言えます。 しかし、災害死者数は1.5％と、様々な技術進化により軽減されているものと思われます。 日本の技術は自然災害でかなり高度になっており、世界の国の人々の命を守る技術であると考えます。 コンクリートもそうですが、皆様の技術は今の時点でそのままでも海外の人命を守る事ができる技術だと思います。 そのため、その技術を民間レベルでも活発に海外に展開することも、日本の企業の使命で

建設工事において、コンクリート施工に関わる人員数は、数十年前とあまり変わらず、施工に関する装置は進化してますが、コンクリート施工に必要な人員数は変わっていません。 これからは、作業人員を減らしてコンクリート施工できる技術が求められます。 人口減少により作業者が急激に減少する事や、効率化して高速施工に向かっている事が理由です。 では、どのような方向へ向かうのでしょうか・・・ 現在、ＲＣ構造のコンクリート施工に関わる人員は １．現場コンクリートプラント設置 　・プラント据付 　・プラント運用管理 　・コンクリート試験 ２．出荷、荷卸し 　・ミキサー車運転手 　・ミキサー車誘導員 　・ポンプオペレーター 　・コンクリート受入検査員 　・構造体コンクリート検査員 ３．打設 　・圧送筒先 　・ホース捌き 　・バイブレータ工 　・天端均し 　・左官仕上げ ４．鉄筋、型枠 　・鉄筋工 　・型枠工 　・養生 　 など、他にも様々な業種が関わっております。 このような作業に対して、機械化または省人化設備の導入が必要になってまいります。 そこで参考になるのがアメリカ建設市場です。 コンクリート施工に関する機械化が進んでおります。 自動化・省人化も進んでいると言えるでしょう。 広大な土地をインフラ整備するため、自然と進化してきたのかもしれません。 天端均しや仕上げに関する機械などあります。 「2015ワールドオブコンクリート（米国ラスベガスにて開催）にて」 現在、弊社にて取扱っている米国製コンクリート関連装置で、省人化という視点で例えますと １．車載式コンクリート製造プラント（セメンテック社） 　現場で設置する固定式プラントと比較して、 　・プラント設置人員 　・ミキサー車運転手 　車載式のプラントであるため、プラント設置人員の削減。 　そのままポンプ場所にて製造できるため、ミキサー車を低減。 ２．コンクリートホース筒先補助機械（ラインドラゴン社） 　・圧送筒先人員 　・ホース捌き人員 　これらの作業の機械化のため、操作システムを変更すれば、２名が１名となる可能性があります。 そのまま日本国内の現場に展開するには、若干変更が必要となります。 規格

アメリカ市場の商品を国内で取り扱い、日本市場の商品をアメリカ市場へ発信している関係上、海外市場における日本の立ち位置を熟考する機会が多々あります。 そこで、アメリカ市場において日本企業が陥りやすい領域があるという事です。 『良い商品をつくれば必ず売れる…』 という錯覚です。 良い品質の商品であればあるほど、相手には、その良さが見えなくなってしまいます。 つまり、価格が高いという認識しか、アメリカ人の脳内に残らない状況に陥ります。 価値を相手に伝達できない領域に留まっていては、良い商品も全く売れません。 ではどうするのか？ ・価値を少し下げて最適価値領域に入る ・高い価値を認識してもらう この2点が主な動き方だと考えます。 価値を下げる事は容易です。 価値を認識してもらうのは困難です。 価値を認識してもらう主な手段はブランド化ですが、暗黙多数のメッセージが込められたブランドという無形のものを、アメリカ人の脳内に認識して浸透してもらうには、かなりの資源を必要とします。 この期間、企業が耐えらるかが、アメリカ進出の成否を分けます。 この点は、素材関係であれば、日本は高い品質を有しているというイメージが浸透しているので、ブランド化し易いかと思います。 日本の商品の多くは、世界中で軽く通用する高い品質を、既に保有してます。 ここは日本の強みです。 既に持っている世界トップクラスの能力を、どう表現し、どうアメリカ人の脳内に情報を入れるか。 戦略よりも戦術が大きく成否に影響すると考えます。 行動し、情報を得て、調整する。 この繰り返しが海外進出において、日本企業が数多く経験しなければならないと考えます。 その経験値が世界に通用する日本企業を、数多く構築することになります。 それは第一歩という行動から始まります。

建設投資とコンクリート工場数の関係から、これから新たに発生する海外建設工事プロジェクトにおけるコンクリートプラント数を予想していきたいと思います。 １．国内建設投資額 　　48兆4600億円　（平成27年度　国土交通省建設経済統計調査室） ２．国内コンクリート工場数 　　3396工場 ここから平均すると、1工場あたり142.7億円の建設投資を対応していることとなります。 ３．工事費 一般管理費と工事原価の比率を15：85として、142.7億円の建設投資における工事費を算出しますと、121.3億円となります。 ４．機労材構成比 　建設工事における機労材構成比（機械費・労務費・材料費など）において、材料費の構成比率は43.3％となっております。 　そのため、正確には他にも費用がありますが、概算として121.3億円の建設投資における材料費は52.5億円になります。 ５．生コンクリート費 　材料費における生コンクリート比率は14.7％となっております。 　そのため、52.5億円のうち生コンクリート材料費率14.7％のため、7.7億円となります。 これは、建設工事　生コンクリート材料費　7.7億円において、平均して1工場が製造負担していることとなります。 これから伸びるアジア地域に対して考察しますと、外務省発表内容では、今後5年間でアジア地域だけでも1100億ドル（1ドル110円として12兆1000億円）の質の高いインフラ投資を発表しております。 海外工事なので材料費など低下することが考えられますが、単純計算すると生コンクリート工場850工場分に相当します。 既存の工場もあるため、全てが新設とはなりませんが、相当な工場数が必用になると思われます。 移動式コンクリートプラントの場合、最大25㎥/ｈの製造能力がありますが、70％稼働率としても18㎥/ｈの製造能力があり、バッチャープラント90㎥/ｈの製造能力として計算しますと、5台分で最大製造能力をカバーできるものと思われます。 　つまり、アジア地域における日本のインフラ投資においのみ考えても、4250台ほど潜在的需要が考えられます。 　半分としても2000台/5年ですので、年間400台は必用になるかもしれません。 　移動式の良さは、期間限定